ヒマラヤからの豊富な水資源を有するネパールでは、電力の9割を水力発電に依存しています。その多くは流れ込み式の水力発電であり、降雨量によって発電能力が左右されるので、計画停電があるのは日常的です。乾期には最大18時間の計画停電があるほどで、電力不足が顕著になっています。

電力に限らず、ネパールではエネルギー不足を背景に、現在も国民の多くがエネルギー資源として薪を使っています。その割合は、実際に消費されたエネルギー量の7割以上にも達します（グラフ1）。しかも、この薪の採取や消費が、森林減少という深刻な環境問題も引き起こしています。薪の需要は、現状の森林面積を維持していくための限界伐採量をはるかに上回っていて、その結果森林面積が減少しています。この森林伐採は土砂崩れや洪水を引き起こす原因ともなっており、環境問題を深刻化させています。

薪の使用は、もうひとつ大きな問題を引き起こしています。家庭で料理に使用する薪の燃焼排ガスは、そのまま家の中に充満するため、喘息や気管支炎などの呼吸器系疾患を引き起こす原因となり、特に5歳以下の幼児の呼吸器疾患での死亡率が高く問題視されています。加えて、薪を集めるために遠くの山まで行かなければならず、その労働は女性にとって大きな負担となっています。

さまざまなエネルギー問題の解決を目指して、ネパールで導入が進んでいるのが、家畜の排泄物を用いた家庭用バイオガス装置です。バイオガス装置は、地下タンクに家畜などの排泄物を貯め、発酵させるタンクに流し入れます。発酵すると、メタンガスが発生します。このメタンガスを、調理用ガスやガス灯として利用します。しかも、ガスで使用した後の残りかすは畑の有機肥料として使える無駄のない循環型のシステムです。最初の発酵には多くの牛糞が必要ですが、家庭用サイズとして主流である6㎥タンクを使用する場合、1日に牛2頭分の排泄物と30リットルの水があればこと足ります。

名古屋大学の調査*2では、このバイオガス装置を導入した世帯では、薪の使用は従来の半分以下となる形で（グラフ2）、森林破壊の軽減が明らかになっています。同調査では、バイオガス装置を導入している世帯について、導入前後の生計状況を分析した結果、導入後には薪の使用量だけでなく、薪を回収する時間や調理時間も軽減したと確認されています。その分、主要収入源である農作業時間に多くの時間と労力を費やせるようになり、生産性が上がったのです。同時に、有機肥料が得られるので、化学肥料と農薬の使用量も明らかな減少がみられました。コストを考えても、家畜を飼っている場合はその排泄物がエネルギーと肥料にも使え、メンテナンスフリーで20年は使えるので、薪を買うより光熱費を減らせます。

1992年からはネパール政府とオランダ政府との共同支援によって、「バイオガスサポートプログラム」が実施されました。家庭で使われるバイオガス装置に対して、設置費用の75％の補助金を出すというプログラムによって、これまでに33万基以上の家庭用バイオガス装置が設置されました*3。97年からはドイツも支援に参加。ドイツは、5割以上のバイオガス装置を支援しています。

1990年代以降、ネパールでは不足するエネルギーを補うために、バイオガス装置以外にもさまざまな試みを実施しています。そのひとつが薪の代替燃料となる「バイオブリケット」です。これは、藁や森林の下草、倒木などの「バイオマス」に消石灰を加えて高圧で成形した燃料のことで、日本では「豆炭」とも呼ばれます。近年、多くの現地NGOがバイオブリケットの普及活動を行い、暖房と料理用の燃料として、少しずつ普及し始めています。出荷されたブリケットは大手スーパー店頭に並び、専用ストーブまで販売されるようになっていますが、残念ながら購入層は富裕層か環境意識の高い層に限られていて、今後広まっていくことを期待したいところです。

最近では自然エネルギーによる発電も模索されています。ネパールで主力の水力発電も含めた、再生可能な自然エネルギーが最終消費エネルギーに占める割合は、1.22％しかありません（グラフ1）。しかし、同国は標高が高く、年に約300日の日照があり日射量が豊富で、太陽光発電に適しているといえます。自然エネルギーによる発電が増えることで、55％しかない電化率の向上を期待して、世界銀行は2011年に家庭用太陽光発電約50万セットを設置しました。2014年12月には、出力25MWのメガソーラー建設のための融資を決定するなど、少しずつですが自然エネルギー導入への試みが増えていたところでした*3。

これらの試みも、2015年4月の大地震によって大きな打撃を受けました。この地震で倒壊した家屋は約90万戸もあり、バイオガス装置や水力発電の設備なども大きな被害を受けました。

また、震災前のネパールではエネルギー不足を補うために、ガソリンや天然ガスなどのほぼ全量をインドからの輸入に依存していました。震災でエネルギー供給が大きな打撃を受けたところに、政治的な問題もさらなる追い打ちをかけました。震災後に制定されたネパール憲法に対して、一部の少数民族が反発したことが発端となって、インドによる経済封鎖が行われたのです。そのため、ガソリンや天然ガスなどの燃料不足は、さらに深刻化しました。今年2月に経済封鎖は解除されたものの、国民の生活への影響は大きく、いまだ震災前の状態には戻っていません。このことをきっかけに、同国では中国からもエネルギー源を輸入する交渉を行っていますが、現在も燃料不足は解消されておらず、自家用向けの燃料販売が制限されるほどです。

震災直後から各国のNGOなどが中心になり、少しずつ復興作業を進めていますが、なかなか進まず、被災地において水やエネルギー、住まいといったインフラが整備されるにはまだまだ時間がかかりそうです。

厳しい状況が続く中、最近では、地震によって首都カトマンズに避難してきていた被災者たちが、故郷の村に戻りつつあります。ガソリンも物資も不足、高騰している都市部にいるよりは、作物をつくれて、排泄物からエネルギーがつくれる農山村での生活のほうがいいと考える人も少なくありません。このことから、他国のエネルギーに頼るのではなく、バイオマスや太陽光、水力など、自国が持つ資源を最大限にエネルギーとして活用することは、同国にとって重要な視点になりつつあります。

排泄物を使ったバイオガス装置は、化石燃料を使わずガスが得られ、森林破壊や健康被害を減らす方法として、家畜と共に暮らすネパールの農山村の暮らしに合った方法のひとつです。電力不足の解消も大事ですが、エネルギーを多量に消費しない循環型の暮らしを基礎とした、ネパールならではの新しいエネルギー体系が求められています。